わたくしも、わたくしの経営する会社もそうですし世の中全体がクラウド利用へと大きくかじを切っています。
そうしたなか選択肢の最右翼の一つがGoogle Apps筆頭にGoogleのサービスです。
最小コストは無料からはじめられる上、検索やGmailなど普段から馴染みがあって移行しやすさはダントツ。
全世界どこでもほとんど使えることから個人でもグローバルで活動する企業でも選べる。
数万人規模で使う組織があるほどスケーラビリティーもゆとりがある。
昨年2011年3月11日に巨大地震に襲われ高さ10メートルをこす津波に建物も破壊され全てが流された音から、企業のゴーイングコンサーン永続性を確保する上ではそれまでの評価と180度変わったのがクラウドの信頼性でもありました。
どんなに頑張ってもあれほどの自然災害に吸収されれば一企業では対応できない。
データーセンターにおいてもデーターセンターごと破壊されれば終わりだし、仮にデーターセンターが残っても通信ケーブルや電力ケーブル、更に発電所そのものが喪失してしまっては自家発電機を備えていても燃料がつきてサービス継続覚束ない。
クラウドサービスをうまく選べば仮にそのデータセンターが被災しても他のデータセンターに切り替えて稼働が可能。
クライアント側もタブレットや須磨アートフォンで作業できるので人間さえ生き残り通信可能なところに移動できれば運営再開できる。
頭の硬い老人でもこれほどの現実をつきつけられればクラウドへの移行に反対はしにくい。
しかしそれだからこそ危険性をもう一度認識し直す必要があります。
つい先日ふたたびGoogleが切り捨てるサービスを発表しました。
サービス全体が蹴り族しても自社が利用する機能が廃止されればおしまい。
廃止でなくとも発展的解消や仕組みの変更が行われ重要な昨日が使えなくなる可能性は低くはありません。
契約で縛るという方法がありますがGoogleほどの企業になると個別に利用者の権利が守れる契約を締結できる可能性はかなり低いでしょう。
だからといって使わないのは、墜落が怖いから飛行機に乗らず沈没が怖いから船を使わず脱線が怖いから列車を使わない、交通事故が怖いから一切外出しないという選択肢が事実上無いように現実的な洗濯ではなくなっています。失うもののほうがはるかに大きすぎるからです。
クラウドを利用する上のリスクを回避する解決策はいくつかあります。
メジャーな機能だけを使うのがひとつの解決策。
それでも機能が変わり重大な影響が出ないとは限りませんが法律が変わるように受け入れるしか無く、対応できる柔軟性を組織の中にもつのが２つめの解決策です。硬直化は何れにしても社会・経済の変化に取り残されて会社であればあの写真の世界では世界を席巻していたイーストマン・コダックが破産申請法適用受けたように平家物語で栄枯必衰の理とうたわれ、いまも歌い継がれるように生き残るためには柔軟性といち早く変化をキャッチアップする努力とそれを吸収し活用する能力が求められ続けます。
3つめは最も重要だと考えていますが、代替手段を併用することです。
複数のクラウドサービスを使い分けるのではなくて、複数のクラウドサービスに同じデーターと仕組を準備しデーターをシンクロさせておく。
シンクロさせておくかどうかはかなり大変なことなので仕事の質と停止しても回復可能な期間に応じて考えることになります。
一時間も停止したらおしまいであればシンクロできないとまずいですが24時間くらい問題ないならデーターをバックアップしておき移行手段（変換アプリケーション）を準備しておけばいいでしょう。
もっと停止しても良いならバックアップとデーター構造の見える化だけでよいでしょう。
わたくしのところでは、データーしか置かないようにしてそれをくらうど複数と自社とに置くようにしています。
また文書データーなどはそのまま編集が必要なものはGoogle Docsや互換サービスに保存。
編集が不要になったらできるだけPDFか画像に変換してファイルとして保存するべきなのですが、まだそこまで至っていません。
自動化できて一定期間編集しなかったらPDFやJPEGにして別領域に保存するような仕組みを提供してくれることを期待していますが、それが実現しなければGoogle Appsなどを使い自前で変換用のスクリプトを作ることになりそうです。
