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2011年9月5日月曜日

家庭用蓄電池は正しい選択か?

ソニーが家庭用に300Whの蓄電池を発売するそうです。 AC100Vで充電しAC100Vで最大300Wh供給できるバッテリー装置。 パソコンやサーバーで使うUPSのやや大きめなものですね。 価格は15万円。 テレビ等なら2~3時間使えるということです。 さてこれは買いでしょうか。 そもそもありでしょうか。 スマートグリッドという言葉が独り歩きし、 なんでも新しいことに乗るがビジネスだと決め込んでいる 評論家や似非経済学者はスマートグリッド礼賛。 ところで節電ではテレビなどの計測もできなくなってきた 一時間あたり数十~数百ミリワット(0.5wとか0.01w)を コンセントからプラグ抜いて節約しようと言われています。 このような蓄電池は性能を保つため常時微量ですが充電続けます。 その容量は待機電力をはるかに超える容量です。 また高性能なものは常時インバーター方式と行って 一旦直流に変えてバッテリーに充電しつつ ふたたび交流に戻して電気を送り届け 瞬断と言われるパソコンなどが壊れたりデーターが消える 原因となる電源トラブルの回避もできますが 待機電力をはるかに超える電力を常時消費します。 おきない前提の停電対策に節電できる以上の電力を 各家庭が使うのはいかがなものなのでしょう。 靴底が減るのをけちってタクシーで移動するような 本末転倒な事態に見えるのは気のせいでしょうか。 別に対策するなというのではなくたったの300wh程度の電力ならば ポータブル発電機でも準備したほうが気が効いています。
850VAですから2.5倍以上の容量でかつガスボンベさえ準備していれば 充電切れの心配もありません。 節約すればかなりの家電製品も使える容量です。 ガスボンベはガス漏れも殆ど無いので充電池と違って エネルギーロスがとても少なくてスミます。 使わないときは無駄ですがコストを考えても むしろバッテリーより安くて容量も大きい。
三菱、ホンダといった大手からも発売されています。 ホンダは耕運機もガスボンベを燃料にするものを作りヒットさせるなど 小型エンジン分野で独走状態です。 ガスボンベを保管することの安全性が危惧されますが それを言うならバッテリーはもっと怖いです。 圧力がかかったり温度が上昇すると爆発するといった 高性能なリチウムイオン電池の特性もありますし 鉛蓄電池は重くてよ量が少なキウ寿命も短く 環境汚染の心配もある上に、溶液を大量に使い かなり危険です。 スマートグリッドとして考えるなら太陽電池など 充電池が必要になってしまうものよりも 都市ガスを燃料に使えるガス発電(燃料電池)が 余分なバッテリー不要で本命に近いと考えています。 今販売中のものは可動のために 制御用の電力を電力会社のAC100Vに 依存する作りなので停電時には使えないという 致命的なもったいなさをもっていますが その程度の電力はそれこそ小容量の二次電池を 追加すれば解決できるので早めに改良品を 作って欲しいものです。 関連記事: 家庭用の低価格蓄電池、ソニーが小型品を製品化 ガスではない燃料ならもっと低価格のものがあります。 書いて単位ではなく町内会とかマンションなどの単位で導入し 長時間の停電なら集会室のようなところを避難場所として 集まるというのもひとつに方法です。

2011年7月28日木曜日

節電は不要!?良くないこと!?

3.11以降激しく求められているのは、というよりも切実に必要だと言われているのはピーク電力カット。
東京都知事や副知事が言うようなコンビニの夜間営業禁止や夕方以降の自粛っていうのはピーク電力カットの逆を行くもの。
その点ではこの意見に賛成。

ことあることに主張していますが無理や我慢は続かないのです。
24/365我慢、我慢ではおかしくなってしまいますし、日本しか地球上に国家がないならまだしも、他にも多数の国家があり経済活動が行われいる中で、無茶なことをし続けたら日本が経済的に沈没してしまい、食料もエネルギーも輸入できず多数の死傷者・餓死者を出すことにもなりかねません。

最大電力消費量は賄えないというだけであれば、まかなえる電力を算出してその範囲で電力をうまく使って苦しくない、楽しめる生活を目指すのが人間らしいあり方。

そう、ここまでは全くごもっともです。

でも、京都議定書を作ったり様々な場面で環境破壊が叫ばれ地球温暖化が危惧されている中、ピーク電力カットだけでいいわけではないんだということも忘れるべきではないでしょう。
また、自然エネルギーだって人間が全部使っていいわけではなく自然環境を破壊しないためには、周囲の環境を意識しつつ活用する必要があります。太陽光パネルで覆い尽くしてしまえば雑草さえも生えられず二酸化炭素を酸素に戻す植物の光合成さえ充分にできなくなってしまうかもしれません。

ピーク電力カットにしても、火力発電所でも水力発電所でもメンテナンスが必要で時には休止しなくてはなりません。常時100%出力で稼働できる装置はまだ存在していません。ピーク電力時に100%出力したら10%や20%の設備はメンテナンスのために止める必要もあるでしょう。

なにより潤沢に電力であれなんであれ使いたい放題が正しいという発想が原発を必要不可欠なものにしてしまったのであって、他の方法でエネルギーを作り続ければいいというものでもなくて、もしかしたら自然エネルギー発電なんて禁止して今ある発電所だけでまかなえる世界に再構築するのが本来の姿かもしれません。アルミニウム地金の生産や電気精錬なんて日本でやらなくてもいいのかもしれません。


本当の発電能力やコストが何故か公開されず、節電だけが強要されているのは大きな間違いですけど、すきなだけ使うのはもう卒業したほうがいいのではないでしょうか。

パソコンだって同じ処理をするのに今年の夏モデルなら一昨年のモデルの1/3未満の電力で間にあうことも実機で確認しました。エアコンや冷蔵庫、洗濯機も8年前のものと比べると30%以上エネルギー消費量は減っていて、使う家電を変えるだけで家庭の消費電力は一気に下げられる。本当に使用する電力を減らしたいなら節電の強制ではなくて東電の費用負担で管内の古い家電を強制的に最新機種に入れ替えさせてもらうだけで民生用電力なんて何の苦痛も工夫も苦労もなく、一気に15%くらい節電できてしまう。独占事業者のそれが義務なんじゃないでしょうか。

企業も全部に我慢を強いるのではなく、電気を食い過ぎる産業に日本での営業諦めれいただけば良いのかもしれません。もはや重厚長大産業の時代が終わって十数年です。最先端の競争力ある産業はそんなにエネルギーを使いません。競争力のない産業を無理に国内に残すのがすべても元凶かもしれません。

関連記事:
節電という名目の過剰な経費削減か!孫さん 節電がおかしい事に同意

2011年7月9日土曜日

NHK今朝の発電討論を見て思う狭すぎる発想の弊害

観る気はなかったのに朝からNHKを見てしまいました。
自然エネルギー導入で家庭の支払いが2,000円以上毎月上がるという一方的な話を持ち出す、おそらくは御用学者の人。かたや、すでに毎月の費用が500円も値上がりしているんだという、火力発電の値上がりリスクを語る反原発派の学者。

たかだか二人しか登場しない専門家も全く議論がかみ合わない、というより議論する気がないのだろう。持論を展開するだけ。
せめて基本部分のコンセンサスを求め、差異を明確にすればいいのに、それさえ番組側も行わないので議論が全く発散してしまって終わった。

見ていて一番気になるのが両極端な二人の学者がともに送電線が必要だと言い続けていること。

自然エネルギーの利用は、相手が自然なだけにとても不安定で変動が激しい。
それに対応するにはバッテリが必要だという話も同じ。

ともに、『電気』は『電気のまま電線で送り電気のまま保存する』と決めて掛かっている。
いかにもその道の専門家らしい議論で実に狭い視野での議論になっていてそこにこそ問題がある。

電気はエネルギーの一形態でしかない。
別に電気の形のままである必要はなく二次電池(充電池)を使うのも電気エネルギーを化学エネルギーに置き換えているだけ。
その置き換えが大電力には適さないのは自明なのに何故かそこを無視してる。
送電線が必要だという騒ぎも、電力のまま扱おうとするからだし電池に貯めようとするからどうしようもなく電線で電気を移動させるという非効率なことをしなくてはならなくなる。銅はとても高い金属だし重く配線には鉄塔が何基も必要になってひたすらコストがかかるし送電中の電力ロスも果てしなく大きい。周波数の問題含めて、電力のまま扱う限りドラスティックな解決策は出ず何十年も解消しない問題が一気に解決するわけがない。


問題を上げるだけでは愚かしいので解決策を一つ。
過去にも書いたことですが、電気のまま扱うから送電ロスが大きく、発電所と消費地を結ぶのも大変だし発電の変動を吸収するという面倒な問題が起きてしまう。

すべてを解消する方法は幾つか考えられるけれど、既存技術がそのまま使えて開発が不要で日本が得意な分野で上げるならば、電力を水の電気分解に使い、発生する水素をエネルギー源とすればいい。

発電所で随意発生電力をそのまま電気分解に使う。
この場合、発生する電力の変動は何の問題にもならない。
ただ発生する水素の量が変動するだけ。

発生した水素はタンクに貯蔵しパイプで送れば良い。
これは日本全国くまなく都市ガスという形で実用化されているしプラント建設は今もなお、日本は得意とする分野。
そしてパイプに使われる材料は銅よりずっと安く大量に存在し種類も多い。

飛び地にはタンクローリーなどで運んでもいい。

消費地では、燃料電池をさらに開発進めてもいいし、とりあえず火力発電の燃料にしてもいい。
LNGに混合して供給すればほとんど設備の変更は要らない。
そして消費地に発電機を設置すれば、送電ロスを最小限に抑え、そもそも関東関西間で電力を融通するといった壮大なムダを擦る必要もなくなる。

風力発電はダメだと御用学者はできない理由だけを述べるが、洋上でも離島でもいいから超大規模な風力発電機を設置して海水を電気分解して水素を貯蔵すれば良い。できた水素はLNGタンカーなどで輸送すれば良い。別に海底に電力ケーブルを這わせる必要はない。

太陽光発電でも同じだし地熱でも波力でも同じ。

電気のママとか充電と電気屋さんの範疇にこだわるというより抜け出せないから解消しない問題が山積しているだけ。


極論すればスマートグリッドもいらない、というより無い方がいいと考えている。
無駄と無理が大きすぎるから。

発電してしまった電気を何とかしようという発想に無理がそもそもある。
水素をそのまま都市ガスのラインで供給して消費地(家庭など)で燃料電池やガスタービン発電機にて発電すれば、消費量に応じて発電すれば良くなり小難しい調整を図る必要がなくなる。そもそも発電・送電分離も不要で送電自体が消滅する。
街灯や信号などはその近くの住居やビルから電力を購入すれば良い。

発電そのものをマイクロセル化してしまうことで、多くのことが解消できる。
そして自然エネルギーを電気のまま扱おうとするから家庭で発生した余剰電力を買えという無理難題を電力会社に押し付けることになり反対が大きくなるのであって水素に変えて余った分は逆送してその分ガス会社にお代をいただけば良い。電力と違って消えてなくならないから配管にガスを送り込んでもらえば有効に利用でき無駄は出ないし配管中の圧力はすみやかに全体に拡散するから電力のような難しい問題も起きにくい。ガス会社の対応も、そもそも減圧弁通してガスを創出しているだけだから配管の圧力が高まれば自動的に供給量が減るだけで電気と違って新たな調整機構など不要。

ところで別に水素をそのまま使わなくても別の形態に変えてもいい。
それがアルコールでも別の化学物質でもいい。
ただ既存の設備をそのまま使いロスが少ないのは多分、電気分解で発生する水素。

電気分解で同時に発生する酸素は大気中に放出すればよいでしょう。
大量すぎる場合は液化するなどして別途利用してもいいでしょう。

この方法、原発のようにあまりにも発電量が小さいところで大きすぎるとちょっと難しい。理由は発生する水素の量が膨大になりすぎるから。むしろ自然エネルギーのように密度の低いエネルギー源のほうが向いている。

水も海水も無いような砂漠の大陸では導入困難な方法ですが日本は海に囲まれているので、とても採用しやすい方法で、廃棄物も殆ど出ずはじめから最後までクリーンです。

※廃棄物
電気分解する前処理におそらくは水を逆浸透膜などで濾過する工程が入るでしょう。そこで水中の不純物が濃縮されることになり、その処分が問題になるかもしれません。
海水を使いそのまま海に戻すという方法もありますし、物質を分離してそれぞれ利用方法を開発することもあり得るでしょう。

将来的なメリットとして海水にはあらゆる物質が微量ながら溶け込んでいます。電気分解するとそれらの大半はそのまま残ることになるので、巨大な鉱床を手に入れる事にもなります。資源を取り出すために海水から抽出するのではコスト的に引き合いませんが、副次的に取れてしまう資源を集めて使うのであればコストは事実上ゼロとみなしてもよいのでレアアース始め金なども量はそれほどでもないでしょうが、トータルするとかなりの金属などが取り出せます。鉱床での採掘は公害の発生や人身事故の問題がつきまといますが、この方法の利点はそういう事から開放されること。

山間部では無理に海水を運ぶのではなく周囲の水を使えばよいしなければ麓まで電線を引けばよく弾力的にその地に応じた方法を採用することができます。



2011年7月6日水曜日

埋蔵電力は使えるのだろうか

60000万キロワットもの発電能力があると言われる埋蔵電力。
※訂正:6000万キロワット
その実態は企業や病院、各種設備で停電などにそなえて準備している自家発電の総合計が日本の原発の総発電量どころか最盛期に東京電力の総発電力を上回ると言われています。

おそらく実態はそれ以上に発電力はあるのではないかとも思われるのですが、それがすぐに電力不足に活用できるのかというと期待するのはこんなんでしょう。

理由は複数あって、一番大きいのは発電力の殆どは瞬発的なものであるということ。工場などで電力を自前で賄おうというものは別にして、ほとんどは非常用発電機のため日本のようにインフラがしっかりしていて信頼できた国では万一に備える程度の能力しか準備していません。具体的には燃料タンクや運転体制で、燃料は半日から三日程度しか確保されておらす、それ以上保存できるタンクもありませんから毎日給油しなくてはなりません。しかしそうした体制は存在しませんので使い始めて数日で大半の発電力は失われてしまいます。つまり燃料補給問題です。

ついで運転体制。
発電機を回すには専門の資格を有する技術者が常時安全を確保していなくてはなりません。
無人運転はできないということです。
普段使われることのない発電機なので、そのような人材も必要最低限しか確保できていません。継続的に運転(発電)したければ、大幅な資格を持った技術者不足に見舞われ、運転の継続は困難です。


そして電力会社側の問題。
これは数年要すると思われる抜本的な問題ですが交流電源のために周波数というものがあります。
わずかでも位相がずれると電力は波なので相殺されてしまいます。
電力会社では非常に細かな制御を行って50Hzないし60Hzの周波数を正確に保っています。

そこに適当に発電されるタイミングの同期されていない電力を流し込むと電力として実効を失ってしまいます。
発電する側は、ほとんどが自家消費しか考えていませんので電力会社との周波数タイミング同期は考えていません。
停電したら自家発電に切り替え電力を確保するというだけの設備です。
これに対してタイミングを同期させるには電力会社側では対処できず発電するたくさんの自家発電装置で、ズレがないように正確なタイミング同期を行えるような設備の追加工事が必要になりますし、発電機の多くはそのような仕組みとは無縁なので買い替えが必要になるかもしれません。

個人的には反対なのですが、それはおいておいてスマートグリッドが導入できて電気の供給と消費を小さな区分に分断できないと実際には埋蔵電力と言われているものはおそらく使うことができないでしょう。

国会討論を見ても本気で何とかしようという建設的な意見ではなく、足の引っ張り合いだけを目的にもめているようにしか見えません。


上記の問題は本質的な問題ですが、大規模な発電所であれば対処可能ですし、近隣のビルだけ配線を加工して発電機から供給できるようにすれば地域の一部ビルの電力消費を電力会社から消し去ることができますから一律15%消費電力削減といった根拠が薄弱で悪影響の大きすぎる対応を軽減できるでしょう。



電力をエジソンが商用供給はじめたころのように直流に戻すのが本当は一番簡単で確実な対策です。今では交流が必要な電気器具ってそんなにありはしません。内部で電圧を変換して直流に変えている家電や設備が大半です。

2011年6月20日月曜日

東京スカイツリーの地下設備がすごい。でもやめてほしいこと

東京スカイツリーは外観がほぼ完成し照明もLEDに変更されて若干省エネになった。
昨年の試験点灯ではかなり苦労していた照明がどうなるのか完成が待ちそうしい。

そんな東京スカイツリーの地下設備がすごい。


夜間電力を使って冬は水を加熱し夏は冷却して日中の冷暖房に活用する。
年間でトータルで使うエネルギー量は当然ロスがあるので増えてしまう。
それでも、日中発電所に負荷をかけず、余り気味な夜間の電力を使うことで、社会全体としてみると今の段階では効率の良いシステムになっています。

今の段階ではとこだわるのは、誰もがこのようなことをすると、電力消費のピークが夜間になってしまって日中の電力消費がむしろ減るという逆転現象を起こしかねない。夜間電力は大幅に値引くということをしているので、あまりこのようなものも普及すると矛盾を起こす。安易にこの手のシステムを小れしないでほしい部分もある。

関連記事:
スカイツリーは地下もすごかった 工場のような熱供給システムを見てきた

そして最も怖いのが、地中の熱を利用していること。
地中の温度は夏冬に関係なく一定で・・・

何という嘘をつくことか。
地下水だって汲み上げすぎて地盤沈下し規制しなくてはならなかった東京。

地中の温度が一定なのは人間がよこしまな欲望を抱かず手を出さなかったからにすぎません。
地球が内部にエアコンを持っているわけではないので地中に熱を捨てたり、地中の熱を奪えば温度は大きく変化しとてつもない環境被害を起こします。

実例がないと信じにくいかもしれません。
簡単なのでお試しください。

地下鉄の駅に降りてください。
どうです、涼しいですか?
電力制限でエアコンを抑えている地下鉄構内は蒸し暑いですね。
地中のトンネルを電気だけで走っていて、あまり熱は出さない地下鉄車内はどうでしょう。
エアコンかけてもらわないと蒸し暑くて熱中症にかかるほどです。

地下鉄も初めは快適だったのが電車や駅構内で発生する熱が蓄積して熱くてたまらない環境になっています。
これが日本中の都市の地下に広がったら。

地中の温度が急上昇し植物が枯れ、水分が蒸発して砂漠がが進行する・・・
なんて多くの人が気にかけてくれないことは置いておいて、温度の上昇で赤道直下や熱帯の大変危険な生物や病原菌が大量発生することになり、生活できない地域になってしまう恐れがとても高まいます。

また地面から常時熱が放散されることで、都市型気候はさらに悪化して熱くて仕方ない状態がひどくなり、ゲリラ豪雨の頻度や被害も上がってしまうでしょう。
しかも悪いことに、使用をやめても何年、何十年とその影響は残ってしまいます。
盈虚が出るまでに歳月が必要なように、いったん温まってしまうと冷えるまでに長期間必要だからです。

2011年6月8日水曜日

禁止、せめて規制して欲しい地下熱利用

先程も通りがけにニュースで地下の熱を使う家庭用冷房をもてはやしていた。
たしかに節電になるしCO2も発生しないクリーンな冷房に見える。
そして当然のように開発者は無限のエネルギーのように宣伝し
テレビ局はあとで手のひら消すくせに、一生懸命ヨイショしている。

古くは地下水の利用を思い起こして欲しい。
当時の人間には地下水は無限の資源に見えたらしい。

使っても雨水で自然に補充されるから心配ない。

面白い発想がまかり通っていた。

川でさえ干上がったり干ばつで苦しんでいたのに
雨が地下水になるまで長い時間がかかり
大半は地表をそのまま流れ海に行く知っているはずなのに。

広大な大地を持つアメリカでさえ地下水を使い過ぎ
水不足から大穀倉地帯が瀕死の状態でのたうち回っている。

地球の資源に無限や無尽蔵はなく
それどころか人間が期待するほど膨大なものはない。
自然は巨大で広大だけれども人間の暴力の前には無力で
あっという間に力尽きてしまう。

地下水の温度が一定だし地下トンネルの温度も
一定なのは事実です。
しかしそれは、ただ単に利用されていないからに過ぎません。

その地下に膨大な都市の熱を送り込めば
熱を放散できるすべがないのでどんどん地下の温度が
上昇していきます。

そうなったときの影響は大気の温暖化程度ではすまない。
草木が熱に負け生育できなくなったり
本来日本には存在しない病原菌や害虫・害獣が繁殖しやすくなり
熱帯の猛烈な病に日本全土が覆いつくされる恐怖が待っている。

大気の温度上昇ならば、熱の発生を押さえればすぐに冷え始める。
大地は熱容量が大きすぎるので影響に気づいたときには
数年以上もその状態を維持してしまい
危険から人間を守るには疎開するしかなくなってしまう。

地下水の利用を規制するように、影響が出る前に
地中への熱の放出を禁止して欲しい。
せめて九州と放出がバランス出来る範囲に利用する熱容量を規制して欲しい。
野放しにすると、十数年後に熱帯性の病原菌などで
生活を脅かされ、従来の作物を育てられないような
悲しい事態を招きかねない。


ひとはなぜか、ひとつの失敗から次の失敗を防ぐすべを
きちんと学びとれない。
環境は簡単に破壊され、想像も及ばない悲劇を生む。

太陽光利用や風力利用ならば失敗と分かってからでも
解消が図れるし改善もできる。
パネルや風車が障害ならば撤去すれば元に戻る。

手出しができない地中の環境に手を出さないで欲しい。



2011年5月30日月曜日

ChromeOS試用:ネットブックが高速マシンに生まれ変わった

ネットブックのOSを話題のChromeOSに変えると
まるでiPadになったかのようにキビキビと動作。
最新のクラウドを活用したパソコンの新しいスタイルでの
使い方が出来るだけではなくて
電気消費量を他のパソコンとは比較にならないほど減らせる
今年から来年にかけての日本の救世主になるかもしれない
そんな期待を抱かせるほどの出来になっていました。


以下詳細です。


まずは、背景説明から
100円パソコンとして日本では一大ブレークしたネットブック。
まだ2年弱しか登場から経たないのにUMPCという上位の
ノートパソコンが出てPCをより使う人の目をそちらに振り向けることで
情報が二分化されて両方共に売れ行きが鈍り
iPadの登場が大きなダメージを与え
MBAと呼ばれるアップルのMac BOOK Airの新型が
薄く軽量コンパクトでありながら、非常に高いパフォーマンスを
示しかつ低価格で起動も再起動も高速となって
いつのまにか市場を席巻しかけていたネットブックの存在を
忘れさせるようになりました。

ところで電力事情が突如ありえないほどに悪化してしまった日本。
CPUそのものの電力消費(TDP)がATOMでは5~10WとCore2duoの
1/10~1/20以下と電気を食わない魅力を活かせないのか
また、100円パソコンの魅力に負けた方は2年縛りという呪詛もあり
効率的に生かせる道がないと泣きたくなるかもしれません。

そのまま使うにはメモリーが1GBと物足りない。
グラフィック表示用メモリーも兼用なので
パソコンとして使うメモリーは768MB程度と
かなり控えめな量しかないのが痛手です。

ネットブックによってはメーカー無保証ですが
2GBに増設できる機種もあり、メモリーを交換するだけでも
かなりキビキビと動くようになることもあります。

もっと抜本的に改善できないのか。
Windowsが壊れたこともあってubuntuを入れてみました。

WinXPに比べるとだいぶいい感じです。
しかしiPadやGLAXY Tabと比べてしまうとどうしても
機能満載な分レスポンスがいいとは言えません。

Windowsに似た使い勝手ですがLinux系ですから
同じアプリを使えるというわけでもありません。
Windows主体のビジネス分野で使うとすれば
機能の多くを使わない形になってしまいますが
クラウドベースに移行することになりそうです。


ChromeOSがついにGoogle IOで登場

iPhoneやiPad対抗で登場したAndroidが好調で
開発が先行しながら一向に登場しない
ChromeOSは消えてしまうのではないかと
アナリストと言われるような人たちは影口叩いていました。

ことしのGoogle IO(新製品発表会のようなもの)では
ChromeOSが正式に発売がアナウンスされました。
ChromeBookという形で2大パソコンメーカーから
発売されます。

OSそのものは公開されています、
ChromeBookは、ほとんどネットブックのOSだけを
ChromeOSにしたようなものです。

ならばネットブックの価値再生にはChromeOSを
使ってみる価値がありそうです。


さっそくChromeOSでネットブックを使ってみる

いくつか方法はあるのですがガジェット通信で
起動用USBメモリーの作り方が紹介されていました。

ゼロから調べてトライするほうが面白いし
技術力もつくのですが時間の制約も大きいです。
まず使えるかどうかの確認をしたほうがいいので
記事したがって起動用USBメモリーを作ってみました。

この方法のいいところは、パソコンはなにも変えないこと。
USBメモリーで起動するだけなので、USBメモリーを
外してしまえば今まで通りに使えます。
欠点はUSBメモリーを設定するのがやや難しいことと
(難しいと言っても普段やっていない作業という程度)
起動がHDDやSSDに比べるとかなり遅いことです。


※岡島さんという方が高速起動にチャレンジしているようです。
ちょっと変わりすぎている方なのでご紹介は自粛します。

関連記事:

「Google Chrome OSだけで仕事できる?」最新版を古いノートPCで動かしてみる



OSのダウンロードからUSBメモリーへのインストール方法
パソコンをUSBから起動する設定など基本的なことは
こちらで紹介されているので割愛します。

実際に使うのはGoogleがChromeOSを公開バージョンとして提供している
OSSであるChromiumです。

起動は待たされますが、動いてしまうと実に快適です。
感覚としてはOSを忘れてブラウザーのChromeを使う感じ。
普段ブラウザーとしてChromeを使っていれば違和感なし。

Googleのアカウントさえあれば使えるのが便利です。
そして一度設定してしまえばGooogleが設定を保存してくれるので
パソコンは取り替えようとOSをクリーンインストール
し直してしまおうとWinowsのような使い始めに1日潰れるといった
面倒事は一切ありません。

そしてブラウザーの表示は圧倒的に早い。
同じハードウェアとは信じられません。
デスクトップパソコンよりもChromeでの表示が早い。
(多少複雑なサイトでもはやいです)

簡単に使えて来れなら言う事なしかもしれません。

つづく





2011年5月7日土曜日

浜岡原子力発電所停止依頼の評価

菅直人総理大臣が権限外の浜岡原子力発電所操業停止依頼を行いました。
賛否両論が渦巻く中、評価をしてみると

■タイミング
・3.11に緊急停止命令発動

  • 状況が見えず困難でしたが妥当性が高い行動です。
  • 東日本大震災により未曽有の被害が発生し原発も制御不能状態
  • 巨大すぎる地震による大規模余震や誘発地震の懸念が極度に高まり平時とは比較にならないほど短期的に地震・津波発生の確率が急上昇していた
  • 他の原発で有事が発生した場合対処できる国力が残っていない
  • 以上を考えるとリスク排除が適切
  • 緊急事態宣言を発令しすべての方に優先して指揮することが可能だった

・3.13に緊急停止命令発動

  • 3.11からさらに事態が悪化
  • 余震の多さと巨大さが実証された
  • 原発が爆発した(水素爆発とは確定出来ていない)
  • 緊急度は更に増し、3.11に停止しなかったことが悔やまれる事態へ
  • 安全を確保するために遅まきながら停止命令発動

・3.15以降

  • 事態が徐々に明らかになるにつれ法律を超えた行動は徐々に困難になった
  • 余震の最も危険な第一段階は超えた
  • 海外からの支援が始まり自国の能力だけでの対応を超えた退所が可能になり始めた
  • 原発を停止する命令を出せる根拠が日々薄まっていった

タイミング的に見まして、2011/05/06原発停止依頼を行うのはあまりに時期を逸し、その根拠を法的に明白にする必要があります。実際には法的根拠がありませんので依頼という不思議な状態を作ってしまい受ける側も退所が困難になってしまいました。
約2ヶ月も時間を置いてしまった以上、臨時立法を行い法律に基づいて停止指導や停止命令を出すべき時期に来ていました。そうすることで、電力会社も法的問題を抱えることなく原発を停止することができ、コスト負担の明確かも行えました。
今となっては、補助金を出す根拠もなく、原発停止によるコスト増はすべてチュブ電力から電気を購入している企業や個人が電力料金の形で負担せざるを得なくなってしまいました。


■停止対象
なぜ浜岡だけ停止なのか理由が不明確です。
逆に言えば、なぜ他の原発は運転を続けても大丈夫なのかの根拠が不明確です。
地震が起きるかもしれないから止めるのであればすべての原発が同等に危険ですし、現実に止めるべきでしょう。
浜岡だけを停止対象にするのは単なる博打に過ぎません。
かけに勝てばいいですが裏目に出れば損失がいたずらに増大するだけです。
世論操作以外の目的があったのかどうか、判断基準を法律に即して明示する必要があります。
また、基準を変えたならばその新たな基準を公開し、他の原発が稼働を続けられる根拠として提示する必要があります。


■電力不足問題への対処をいたずらに難しくした
タイミングの項と同じですが、3.15までに停止していれば、その後の電力不足への対応を日本全体で考える中で、原発の停止を織り込むことができました。
実際には約二ヶ月の間その可能性を織り込むことをせずい東電管内だけの電力問題としてしまいました。結果として、多くの企業が生産場所を東電管内から中部電力や関西電力管内へとシフトする方法を選択しています。
唐突な原発の脱落による電力不足で中部電力は

  • 東京電力への支援100万キロワットの提供が困難になる
  • 節電に乗り出す必要に迫られる
  • 新規電力需要を受け入れる余地が無くなる(生産拠点の移動が不可能になる)
  • 3基合計出力362万キロワットの補填は今からでは間に合わない
  • 原子炉停止により自力での冷却ができず外部電源から莫大な電力を消費(発電所から消費地に転落)
  • 停止しても廃炉は未定
  • 廃炉してもしなくても3~10年以上そのままで冷却が必要で防波堤や予備電源工事は中止できない
  • 不足分を火力で補うには毎日数億円以上の燃料を消費する
  • 原発停止中も安全のため人員はほとんど減らせない
  • 東京電力不足への対策として東京圏から中部~関西圏へと生産地のシフトを進めてきた企業努力が水泡に帰する。そのコストは浪費となり、夏季の電力消費削減策が一部なくなり電力逼迫はより悪化する

3月に決定あるいか、仮決定を行い方の成立を待つ状態であれば各企業も含めて電力不足対策に原発脱落を織り込めたものを、ゴールデンウィークまで放置したため、それまでやってきた対策を無効化してしまい大混乱を招く。
電力料金のさらなるアップも経済へのダメージを大きくする。


個人的には全原子炉3.11即時停止が正しい選択であったろうと考えています。
緊急避難として実施するだけの十分合理的な状況にありましたし、電力についても日本全体で最悪からの回復を順序立てて計画実施するだけですみました。
停止による発電コスト増大や電力会社内での電力需要アップ(原子炉冷却用)、緊急に発電能力増大を図るためのコスト増など大きな経費が発生しますが、震災復旧費の中に組み込めたでしょう。

法律に基づかない停止に付いて、国が負担する合理的理由がなく、また電力会社にもそれを負担したり、そのために従業員の給料を削るなどの合理的理由にもならなくしてしまいました。


3.15の原発爆発事故直後での対処を逸してしまった以降では、あらたな立法措置を講じずに停止を総理個人が要請するのは逸脱行為に過ぎず、内閣が倒れた場合には保証責任の所在も有耶無耶になってしまうでしょう。


■これからのぞまれること

  • 停止の理由と根拠を数値化して明示する
  • 他の原発全てについて同じ基準で再評価をすみやかに行う
  • 並行して原発停止に関する立法化を図る
  • 再開できるのか不可能なのかの基準と手順を明確にする
  • 停止期間のコスト負担と廃炉の場合のコスト負担を明確にする
  • 地震・津波対策は早急に実施する

特に怖いのが停止を一部に求めたことで地震や津波対策がおざなりになることです。
福島原子力発電所では運転が緊急停止されたのに爆発(水素爆発)に3基もいたりました。
停止しても爆発することは実証されてしまいました。
また4号機は停止しているだけではなく、原子炉内に燃料がないにもかかわらず、非常に危険な状態に陥っています。原発の運転停止だけでは実は何の対策にもなっていないという事実が今回の大事故で明確になったのですが、浜岡原発停止要請ではあたかも停止すれば安全になるような印象を国民全体に与えています。
実際は自力発電能力を奪うことで短期的にはむしろ非常に危険な状態、ある意味福島第一原子力発電所とほぼ同じ状態にしてしまったことになります。つまり、短期的に見ると停止は運転より危険な状態です。最大の冷却装置を停止してしまったことになるからです。
そしてこの短期間というのは、半年から数年に相当します。
福島第一原子力発電所4号機を見れば半年程度では足りないこともわかります。

さて、3.15爆発でも停止させなかった以上、とって欲しかった措置とは

  • 停止の基準を明確にする(別に原発は廃止でもよく、基準が重要なだけです)
  • 基準に沿って停止日程を定める
  • 小型発電所を敷地内か近隣のより高所に作り冷却用電力の安定確保を図る
  • 経済的な手当をする
  • 長期的な処分計画を作り実施する
  • 膨大な費用に対する財源の確率と経済政策を明確にし実施する


やってしまったことは後戻りできないということはなく、要請は取り下げることもできます。
そのまま停止する場合でも、発電所を至急作る必要は大きいです。
防波堤の設置や耐震補強工事はいずれにしても早急に必要です。
経済的損失に対する政治的対応を明確にする必要があります。
東日本の電力不足対策を再検討しなくてはなりません。
中部地域での電力不足対策と関西~九州地区からの支援策を作る必要があります。

中部以西はおなじ60Hzですから援助は容易です。

ここまでしてしまった以上は、10電力会社体制を一気に廃止し、電力送電と発電を自治体に移譲するのが現実的かもしれません。そうした場合大消費地である東京や大阪が維持できなくなる恐れが強まりますが、遷都はじめ抜本的な対策を講じるか、法律で首都圏への一定量の供給を義務付ければ解決できるでしょう。


ところで、不十分でも停止したことそのものは、孫正義さんがされているように、すべてを置いておき、エールを贈るのも正しい行動かもしれません。すべてを否定だけしていては何事も前へ進みませんし解決しません。
ただ、いろいろな方策が考えられる中で、最悪に近い方法をまとも採用されたのは日本人にとっては残念なことです。







ああ 

2011年4月26日火曜日

孫正義さんの自然ネルギー財団構想は経済人としてありかなしか

孫正義さんが3.11東日本大震災に当たりあまりの被害の大きさから身銭を切って100億円を直接寄付し、さらに今後のソフトバンクからの代表としての報酬の全額を寄付し続けるという。
そのうえ、原発問題に憤りながらも私財10億円をさらに投じて自然エネルギー財団を作り太陽光発電筆頭に風力発電その他の再生可能自然エネルギーの開発に充てるという。

この動きに池田信夫さん筆頭に批判する評論家が多い。

ある意味当然で賛辞を送るだけではおまんまの食い上げになるのが評論家という仕事。何事であれ逆のことを言い続けなくてはいけない、ある種天邪鬼を転職と定める人々であることは忘れるわけにはいかない。

さもなくば御用学者と呼ばれる存在になるのが手っ取り早いけれど、批判的に使う御用学者、果たして職業として成立するかといえば、はなはだこころもとない。なぜなら、御用学者は時のトップに対する女衒のような存在ながら、トップほどコロコロ変わるものはなく、ついて行ったトップがこければそれでおしまい。世渡りの難しさは評論家の比ではない。

さて、評論家の意見はなので横においておこう。
では、孫正義という毛台の、ではなかった稀代の経営者が経済の基礎であるエネルギー政策に付いて大きな過ちを犯しているのだろうか。ゼロから一代でソフトバンクグループを築き上げた経営者が、ただの評論家たちよりも経済オンチということがあり得るのか。
そういう方向もおいておきましょう。まずありえないですが感覚的な話になりかねません、

では、具体的に考えてみたい。
まずお断りしますが評論家が好きな数字は極力避けます。
なぜなら、数字を使うのは一見正確で検討を加えやすそうですが実際には読者を騙すのが目的であることが大半だからです。同じ数字でも、あたかも弁護士が原告か被告、どちらにつくかで180度見解を変えられるように、見方、見せ方でひとつの数字を真逆に解釈しそれを納得させる弁舌の技を持っているからです。

太陽光や風力発電が日本において実用的なのかという指摘。
これは、わたくし自身が否定し続けてきました。
日本は梅雨があり秋の長雨があり冬には雪に降り込められ夏には台風が襲ってくる。
太陽の光で発電するのにはあまりに不利で風力も安定した風がヨーロッパと異なり期待できません。
砂漠地帯やヨーロッパ大陸のように日差しが安定して降り注ぎ、風が常時安定して吹き続ける気候風土で、かつ広大な大地を持たないと薄い密度の自然エネルギーを人間が工業的に活用できるほどの膨大なエネルギーを取り出すことはできません。

自然環境に恵まれず、かつ、狭すぎる国土。しかもその7割は山間部です。

ところでアメリカはご存知のように巨大な台風が襲いかかり、映画になるほど巨大な竜巻が頻繁に襲う自然環境はヨーロッパに比べ過酷で自然エネルギー利用にはあまり向かない国土ですが、自然エネルギーは活用されています。

いますぐ実用的かというなら、全く無理です。
しかし、逆にだからこそ孫正義という稀代の経営者が財団を作るり、かつ、20年にも渡り全量買い上げの補償と価格の補償を求めるという評論家から非難を浴びると分かっている前提条件を真っ先に挙げているわけです。
そしてその間に実用的な領域まで技術と商品化を推し進め、保護が不要な発電産業に育て上げる、かつそれだけでは足りないので自ら財団を作り世界中から100名以上の優れた研究者を集め叡智を結集して問題点を解決するのだと、とても経営者らしい合理的なことを述べているのに、評論家の皆さんはそれぞれの極々一部をとりだして、おかしいとか矛盾だとか180度違う解釈を付け、お金稼ぎに全身全霊を上げていらっしゃいます。国難などと口先で言わず、本気で今どれほどやばい状況下を考えて、少しは自分の稼ぎを忘れていただきたいもの。普段は評論家など役に立たないと言われるだけの存在ですが、役に立たないどころか火急の今は管さんよりも始末に終えない悪い存在に堕してしまっています。


まとめますと、現段階では自然エネルギーは日本では実用域ではない。
だからこそ、競争力もなく開発が必要で財団を作り開発していく。
経済原則に任せれば、火力発電などに太刀打ち出来ないのでめどが十分につくまでの期間として20年という長期間を設定し、その間価格を定め全量買取を求める。
これにより多くの企業自治体が発電に算入することが容易になることで発電の比重が自然エネルギー重視へと自ずから変わっていきます。
また、設備の開発も商品化も安心して行うことができますぁら、技術開発も進むし商品化のための設備投資もできます。

購入単価は今決められている金額をそのまま継続することを求められていますが、この意味は微妙でご本人にうかがわないとわからないですね。
わたくしなら、利益が出せる金額の補償をさせる。
その額は低減していかなくてはならない。
しかし、はじめに参入した人は設備の減価償却が終わるまでは、設備を更新できないので初期の売価が保証されなければ参入できないので20年といった長期の保証を求めるのはごく普通のこと。しかし、発電効率が上がり、つまり発電単価が下がるにつれ販売単価は下げるべきですが、それでは利益が小さく参入者が増えない。自然エネルギー活用を促すには目先の利益が重要で、それをよく分かっているから無茶を承知で20年間の価格維持を言い、かつ、それが難しいことは承知しているのではじめは言える上限ぎりぎりの条件を提示しているのではないかと推測しています。


別の方向から考えます
原発維持派の人々は、石油危機がすぐにも来る。
燃料価格は高騰するに決まっている。
その時原発という安全弁がなければどうしようもなくなると主張されます。

そしてこれは、原発を日本のトップや経済界トップが死に物狂いで日本に導入した理由ですし、第二次世界大戦に突入せざるを得なかったのも石油を絶たれたことが大きく、石油依存を減らさなければならないのは事実です。

だからこそ、いますぐにも自然エネルギーを導入しなければならない、という孫正義さんの主張がうなずけてきます。本来経営者ならばもう少し余裕を持ち、経済的な競争力をつけてから導入をしようと、技術開発のみに注力求めてもいいのですが、それでは日本の将来が危険すぎます。
石油や天然ガスはい使えなくなるかわかりませんから、一刻の猶予もない。
そして買われないものは、技術開発もなかなか進まない。
進歩を促進し、日本の安全保障をも考えるとすぐに大規模に採用される必要がある。
そして、化石燃料の入手が不安だからとこれ以上原発を増やせば違うリスクが高まりすぎ日本そのものの存続を危うくする。
自然エネルギー開発は唯一の妥当な代替案だと言えるでしょう。


一部には海底に眠るガスに期待する向きがありますが、埋蔵量は無尽蔵ではなく、また採掘することでどのような問題が出るかは全く未知数。深海底からそうそう簡単には採掘できない上、隣国との紛争の火種でもあります。

実際海底天然資源が確認されている海域では中国がすでに採掘の準備を進めていて、日本の外交は完敗状態です。メタンハイドレードも独占的に採掘できる補償がありません。日本のものだと主張するのは当然ですが、不確実性が高すぎます。そして放っておいても、そちらは進めている企業もあり成功するならそれでよしとすればいいだけなのでしょう。


残る問題は買取価格です。
電気代が4倍強になりそうな価格を提示されていて、さすがに負担できない。
これは個人でも企業でも同じです。
負担すべきコストを電気代とするのか、税金を投入するのかは経済人の考える分野ではなく、国家を運営する政治家の専任事項。
食料には莫大な税金が投入され、かつ、海外の安い食料品には恐ろしいほどの関税をかけ日本人は世界に例がないほど高い食料を購入し続けています。税金の投入先に電力を当ててもいいでしょう、まさに、政府がこの国の将来をどう考えるかの問題であり、誰に、どの政党に投票するかの指標にすればいいでしょう。

2011年4月14日木曜日

節電にLEDランプ電球利用が急拡大中

今日のニュースではコンビニ2社が照明をLEDに切り替えているという。
内一社は100億円を投じLEDランプに切り替えつつ郊外型店舗は太陽光利用し、制服も厚地のものから薄手で速乾性、しかも半袖に変えたそうです。
そういえば日本国政府の与党も3.11東日本大震災を受けて制服を新調したとニュースが出て嘆いたものでした。800万円相当かけて災害用ジャンパーを新調し党名を袖に入れているそうです。そのニュース当日に災害服からスーツに着替えた枝野さんはさすがとうなったもの。

さて、、まだまだ割高なLED照明ですが、3.11大震災を機に一気に普及期へと突入してしまいました。
まだそこまで技術が熟成されていなし、法整備も進んでいなくて電気用品としての規格がないのが不安要素です。
以前ブログ記事にしましたが品質の悪い電源装置を使っていると明滅して非常に体に悪い。購入するときはデジカメで点灯しているのを狙ってモニターでじっくり見てください。品質の悪いものは明滅して見えます。いいものはそのまま明るいだけなので一発で見分けられます。ロットにより部品が変わる可能性があるので買う都度、抜き取り検査をおすすめします。いずれ健康被害が懸念されるようなものは規制されるでしょうが、規格が制定されるまでの相当な期間は自分の身は自分で守りましょう。

さて、LEDランプは電球型だけだったのが、コンビニで採用されたのは直管型蛍光灯の代用になる形状のもの。交換用の電球もありますがバカ高いので、電球だけ交換したのか器具ごと変えたのか興味があります。また数線店舗一斉に交換したとなると、まだまだ使える蛍光灯が何十万本も廃棄されたのでしょうか。

今日の記事では日立がE11口金のスポットライト用ハロゲン球代替えのLED電球を販売開始。
ハロゲン球とは、白色電球の中の光る電線が焼き切れるのを防ぐために封入されている不活性ガスをハロゲンに変えたもの。
大電流を流すことができとても明るく、自動車のヘッドランプなど小型で大光量が要求される用途に使われたり、冬場の瞬間的に暖かくなる電気ヒーターに使われています。

逆にいえば、電気ストーブに使えるほど電気が熱に変わってしまっているということで、エネルギー効率が良いとは言えません。しかし光量がとてつもなく大きいのでまだ数年はLED化されないだろうと思い込んでいました。

調べてみたら以外にももうすでに販売されています。





ハロゲン電球はとにかく電気を食い発熱もすごいので夏の大敵。
しかも寿命もそれほど長いわけではないので、普通の電球を置き換えるより経済効果はずっと高くなりそうです。

たとえばこれは80w相当で消費電力は5w型。
16分の一に消費電力が落ちます。

店舗など一気に変えれば電気代が冗談のように安くなりそうです。
また、必要な電流が大幅に減るので契約容量も見直せる。
大電流使う場合は、消費量より契約電流値がコストに直結しているので、総消費電流を一気に落とせるLED照明はかなり魅力的です。

しかも夏の節電には電球自体が電気を食わない上に、いうなれば難題もつけっぱなしになっている電気ストーブを止めるようなもので冷房負荷もグッと減ります。
様々な店舗やレストランでスポットライトは多用されていますので一気に置き換えが進めば暗くすることなく節電が大きく進みそうです。



一般的な電球のサイズE26口金など、様々なサイズと容量のLED電球が出回っていました。

夏野で冷房電力削減作:ガスエアコンを見なおそう #hukkou

エアコンといえば電気。
今夏は電力不足に陥るのもエアコンが電気を食うから。
エアコンが電気を食わなければ、今大丈夫なら夏も大丈夫なはず。

では、エアコンは電気でなければ使えないのでしょうか。
実はエアコンが日本に入った頃にはガスエアコンというものもありました。
東京ガスも販売していたのですが2004年ころに生産を中止してしまいました。
理由は電気エアコンほどにエネルギー効率を高めることができ増競争に敗退したから。
あとすこし頑張っていれば起死回生できたのかもしれません。

これだけでは昔語りでしかなく勝ちがあまりありません。

家庭用のガスエアコンは東京ガスがやめてしまったので無理。

しかし業務用の大型機種は大手のダイキンなどが生産を続けているようです。
つまり夏場の冷房による電力消費もビルなどは冷房を諦めることなく、かつ電気消費量を劇的に減らせるということです。
賃貸ビルなら冷房が使えるのは圧倒的なうりになりますし自社ビルなら思い通りにできるわけで、ガス冷房に切り替えが進めば電気消費を抑えられます。

ガスの配管が必要なので全くないビルは工事費用がかさむので難しいかもしれませんが、レストランなどをおいている大型商業ビルなら導入できそうです。

関連リンク:
ダイキン ガスヒートポンプエアコン





電力は本当に貯められないのだろうか #hukkkou

3.11東日本大震災で深刻な問題の一つが電力不足です。
そして電力問題が語られるとき当たり前のように言われるのが電気は貯められないのヒトコトです。
本当でしょうか。

何事も疑問をもつことが大切です。

電気力を直接貯める方法としてかなり古くから考えられているのが列車では実用化が進んでいる超電導技術です。
超電導で注目を集めているのは電磁石であり、それを使った超高速鉄道ですが超電導の本来の意味は電気抵抗が事実上0になるという特性です。

電気は流れるときに抵抗がどうしても存在し、電気エネルギーが熱に変わり失われていまいます。
そこでもしも抵抗がゼロだとどうなるか。
抵抗がゼロであれば電気はそのままなくならることがなく電線中を移動し続ける。
無限に長い電線を準備すれば電気を閉じ込める、つまり保存できる。
巨大な超電導コイルを作れば電気がそのまま蓄えられそうだという考えがありますが超電導高速鉄道のJRのように湯水のように研究開発費を使える企業がつかないため理論のはじめの方で止まっているようです。超伝統鉄道が可能であるなら実用化できそうなアイディアです。

それ以外には電気のままで蓄積する方法はアイディアとしてもなかなかありません。

しかし発想を変えると色々と出てきます。
例えば冷暖房に使うなら、使いたい時にエアコンのコンプレッサーを動かすのではなくてもいいという考えから冷房なら氷を作っておく、暖房なら熱湯を作っておくという考えがあります。
水を使うよりよりエネルギーを蓄えられるコンクリートや岩を加熱したり冷やそうというアイディアもあります。

電気そのものを使えるのはフランケンシュタインくらいで、普段電気は動力や熱に変えて使います。用途が決まっているならそれにより適した形に変換して保存できればそれでよく、夏が貼るよりも大電力を消費する。具体的には1500万キロワットあまりも余計に電気が必要なのはひとえに冷房のためです。

であれば、深夜電力で一気に冷やしその冷気を日中使ってもよいでしょう。
大規模な設備になるのですぐ実用化は難しいのですが、電気は貯められないは思い込みで、使う形に変えて貯めることはできる場合もある。

節電・温暖化防止の中期対策は下水道活用 #hukko

下水道はまさに汚いものには蓋で目に触れない地下に集められ、そのまま海に垂れ流されたり下水処理場で浄化して海へ捨てられたりするだけで、コストがかかるだけの存在になっています。

しかし汚れているとはいえ水という熱伝導率が良く扱いやすい存在です。
そして都市部はくまなく下水管が敷設されています。

この設備をもっと有効に活用すれば、環境破壊を減らしてエネルギー利用効率を上げヒートアイランド現象も抑制できます。
具体的には冷暖房に使うエコンは、なぜか大気に向かって排熱したり吸熱したりしています。
暑いときは外をより暑くし、寒いときはより冷やす。
ますます冷暖房を強めなければいけなくする。

エアコンの熱交換器を大気に向けるのではなく下水に向ければ、熱エネルギーは下水が受け止めてくれる。無尽蔵にとは行きませんが都市部で使われる水は膨大です。最終的に海の温度を上昇させてしまいますが、大気にそのまま排出するより排出総量は下げなければならない温度が下がるので減ることが期待できます。

熱交換器部分の開発と、どのように保守するかが課題ですが世界的にもないものなので開発すれば輸出も期待できます。

夏の節電と猛暑対策政策としての提案;ビルに噴霧装置を設置しよう #hukkou

空間に霧を放出したり道路に水をまくのは夏場の猛暑を切り抜ける上で節電と同時にクーラー以外の手段で暑さを凌ぐ一挙力特の作戦。しかし、国や自治体が積極的にやらないとほぼ実現しません。

では、掛け声だけというか政策だけで済む方法はないのか。

ということで考えたのが、ビル猛暑対策減税です。
ビルオーナーが自分でビルに霧噴出装置を設置する。
設備費用の減価償却は自由にできる、増える水道代は100%経費ですが、それだけではなく固定資産税を減税する。もちろん現行法でも届け出れば該当分の下水道料は徴収されませんが手続きを簡略化する。

ビルには屋上に受水槽がある場合が多く、屋上に配管をし散水するようにするにはあまりコストがかかりません。ビルの屋上からの散水なら、それほどミスト化しなくても地表に届くまでに蒸発し気化熱をたっぷり持って行ってくれます。
できれば排水の浄水装置にも補助金を出し中水をつくるようにし、それを利用すれば水の有効利用ができ下水道の負荷が減少し下水処理コストも減らせます。

また、ビルの冷房も空冷方式から水冷方式に改めれば放出される排熱が減り(エネルギーは減りませんが温度上昇の代わりに気化熱にかわります)ヒートアイランド現象を緩和できます。また冷却能力が高まり使用する電力も減ります。
空冷方式が取られるのは初期コストの問題と水道料金の問題が大きいので減税や補助金を出せば移行を促せます。

東京に欲しい道路融雪装置(猛暑対策としての散水装置) #hukkou #setsuden

■東京の幹線道路(できればすべての道路)に降雪地域の融雪装置のような散水装置を熱暑対策に設置して欲しい

夏を迎えるまでに少しでも節電と猛暑を快適に過ごせる工夫が必要で、それは個人と企業と自治体と政府がそれぞれのレベルで同時進行しなくては対処しきれないほど切迫しています。
今夏は少なくとも関東全域での大規模停電が数回は起きると覚悟を決めて言います。
計画停電はやめるそうですが、節電のお願いや企業いじめの電力供給カットだけではピーク電力をコントロールできませんから猛暑が始まる梅雨明けが一番危険でその後も何度か起きてから、おっとり刀で対策を取るのではないかと悲しい予測です。

さて、大停電が起きれば数時間から数日回復できないのですが、それはどうこうできない規模なので一旦置いておき、日常に目を戻すと我慢、辛抱、自粛、犠牲ばかりで前向きな政策が政府や自治体から出てきません。
これではたまったものではないので、無力ですがもしかしたら届くかもしれないので提案だけは続けます。

ひとつは先日書いた噴霧装置の設置で絶大な効果が期待できます。

同様で、さらに簡単で実例があるものを提案しておきます。
降雪地帯、長岡などに行きますと駅前の道路には融雪装置として水が道路に吹き出すしかけがあります。
靴が濡れて困りりますが雪に埋もれるよりはありがたい。

降雪地帯では融雪装置ですが、同様に道路に水を自動散布できれば、それ以外の地域では猛暑対策の自動打ち水装置に早変わりします。夏暑い原因の多くがヒートアイランド現象。

灼熱の太陽光で地峡が熱くなりその空気で余計暑くなる。
暑いのでクラー全開になり、その排熱でさらに暑くなる。
さらにエアコンが頑張り、ますます周囲が暑くなる・・・

いわゆる悪循環が繰り返されます。
エアコンの自粛という後ろ向きなことばかりを政府や自治体が言い続けますが、それは無策や無能でしかなくガマンしろと喚くだけの政治はいりません。

我慢を求めるだけでは政治でも政策でもなく無策でしかない。
我慢の強要でも足りないと電気をカットするという憲法の基本的人権をも侵害しそうなことを平気でいう。企業だって電力なしではやっていけず、勘違いしている一部の人が企業を犠牲にすればすむと思い込んでいるようですが、企業を犠牲にするとはその従業員が犠牲になり、その製品を買う人が犠牲になるだけで企業名の金持ちがいて、ポケットマネーで何とかしてくれるわけではありません。電気が使えなければ解雇するし、製品が作られず物不足で困るのは自分たちです。あるいは企業が犠牲を支払ってが頑張るとは海外に移転してしまうか電気が使える夜中に操業時間を移動すること。会社なんて実態がないものが存在するならいいですが実際はそこで働く人が深夜労働をするということです。他人を犠牲にして喜ぶ発想はどこかゆがんでいますし、他人が犠牲になると考えないとすれば、それは思い浮かばないのではなくて分かっていても目をつむっているだけでしょう。

さて、余談が長すぎました。
期末の無駄な道路工事より簡単に道路の中央分離帯にホースかパイプを敷設し水を少量だしつづけるようにする。
ノズルなどなくても小さな穴をあけるだけでも十分でしょう。

霧にする場合は吸い込んでしまうので上水道を使うべきですが、路上にまくのなら中水で十分です。
中水とは下水を浄化したもので飲用にするほどは浄化していない水です。本格的なものを作る必要はなくとりあえず給水できてある程度の幹線道路に水をまければかなりの効果が期待できます。基本の上昇を抑制できるので我慢ではなくエアコンの負荷を引き下げられます。つまり消費電力を落とせます。

気温が下がればエアコンの負荷が下がり排熱が減る。
先ほどとは逆のプラス効果が循環して消費電力を削減してくれます。
しかも、エアコンを我慢するのではなく外も若干暑さが減りますから去年までよりましな夏になります。
そのまま継続して使える設備に改修していけば日本の夏が過ごしやすくなっていきます。


また、燃料を消費してしまいますが給水車やタンクローリーなどを改造して散水できるノズルを付け水をまきながら走り続けても効果はあるでしょう。我慢や犠牲を求めるだけでなく前向きな改善できる犠牲や我慢を減らす努力と工夫を実行して欲しい。平均気温を経った一度下げられればエアコンの設定を一度下げるよりも大きな節電効果が得られます。

2011年3月28日月曜日

LED電球を買うときの大切な注意ポイント

節電のためにはLED電球に買えるのが簡単。
そういう事は数年前から書き続けてきたのですが、変な形で一気に進みそうです。

さて、LED電球はまだ過渡期の商品。
寿命目一杯使うというより、良い商品が出たら買い換えるくらいの余裕を持って買いたい商品です。

白熱灯(電球)を交換すると劇的な効果があります。
蛍光灯だと効果があまりでないだけではなく暗くて使いにくい場合があります。

LED電球最大の問題はチラツキです。
灯りをつけても肉眼ではわからないのですが疲れやすくなるなど長時間使う場所では問題になることがあるので、選ぶときは注意が必要です。

簡単な選び方はLED電球を点灯させておき、デジカメでねらってください。
液晶モニターで見ると大丈夫な製品は明るいままですが、問題のある製品はチラついて見えます。

原因はLEDではなくて、電源部分の問題です。
AC(交流)を直流に変え電圧も下げてLEDを光らせているのですが、ここで手抜きというかおしかして知らないのか、安定化電源を使っていない製品があります。
値段の高い安いに関係ないので厄介です。


日本ではこれから一気にLED電球が人気浴びて売られるようになるので、上質な電源が不足して、明滅してしまうような照明にはあまりむかないLED電球が人気浴びて売られるようになるので電球がこれからむしろ増えるだろうと予想できます(そういう電源なら入手できるから)。


購入時はできるだけデジカメのモニターで確認してみましょう。
多分同じメーカー品でもロットが違うと部品が違うなどの問題が出るので買う都度確認したほうが無難でしょう。LED電球(照明)については、規格がないので当分のあいだいろいろなものが売られ続けます。数年もすればかなり良いものに変わるはずなので、とりあえず安いLEDに付け替えて将来交換するというのが現実的かもしれません。

LED電球特有の問題には別に懐中電灯のように電球の真正面しか明るくできないという特殊事情があります。
白熱電球でも蛍光灯でも、他の多くの電球も全体をまんべんなく照らすという特徴があり、ある意味それが不便でロスが大きい部分なのですが、LEDは明るく出来る範囲が狭いという問題があります。徐々に改善したものが開発されつつありますが市場に出回っているもののほとんどは電球の正面しか明るくならないということを頭に入れておいてください。
廊下などに付けると明るい部分と暗い部分がいままでより目立つようになります。

スポット照明もより狭い範囲しか照らせなくなっ問題が出るかもしれません。
またお風呂場などで使われる完全密封方の装置では使えないものがほとんどです。
※改善されたタイプも出回り始めています。

逆に蛍光灯よりとても優れている部分もあります。
電源の良質なものを選べば、蛍光灯のように明滅しませんから疲れにくくなります。
また、節電のためにこまめにスイッチのオンオフをすると蛍光灯ではむしろ消費電力が増えます。
けしている時間が最低30分できれば1時間以上続く場合でなければ消さないほうがいいです。
明かりをつけるときに大電流を使ってしまうことと、電球の寿命が一回のオンオフで一時間分くらい縮むからです。
LED電球にはそうした問題は余り無い(こまかくいうとノイズの発生など問題皆無ではないですが)ので、トイレなどこまめにオンオフしたいところには省エネでとても向いています。
また、玄関灯などつけっぱなしにする場合には消費電力が低く、虫を集めてしまう紫外線をださないので蛍光灯よりもはるかに向いていますし白熱灯に比べると圧倒的に優れています。
※明るい範囲が狭いと防犯という観点では若干微妙です。





明滅するかどうか確認していませんが、メーカー品の半額近くで変えるので安いLEDランプにとりあえず変えて、より良い商品が出る数年後に見直すというのもひとつの選択肢です。
マンションなどの集合住宅の共有スペースをこうしたものに変えると大幅に省エネ=節電になります。理事長させていただいているマンションでも提案済みですが、全体での調整が必要で導入まで時間がかかるのがマンション運営の課題です。



LEDランプをいち早く市場投入したのは東芝です。
原発問題で買い控えなど起きなければいいのですが。


これから起きる技術革新は


  • 広い範囲を照らせるようになる
  • 温度があまり上がらなくなる
  • 小さくなる
  • 価格がさらに下がる
  • 調光機能(照明の明るさを変えられる)
  • 電磁ノイズ防止

などで、根本的に既設の照明器具を使わず新設や交換できるようになるともっと安くて快適な照明器具になると期待できます。

現行のLEDランプのほとんどはシャンデリアなど調光機能のある電気器具では使えません。
電圧を変えているものが多いのですが電圧が下がると暗くなるのではなく点灯できなくなります。

2011年3月25日金曜日

実現可能な電力不足対応策とは #teiden

東日本大震災で東日本ではかつてない電力不足です。さまざまな対応策が言われますが殆どは実現不可能かほとんど意味のないものです。実現できる方法を提示しつつできない理由を簡単にまとめます。

■唯一実現可能な現実的対策
・電力会社の管轄地域再編成をおこなう。


具体的には糸魚川を境とする東西の分割境界線を多摩川に移す。

効果:大電力消費地である神奈川県と工場地帯である静岡県の電力を中部電力筆頭に関西の電力で賄える。不足分に匹敵する電力消費を東日本で削減可能。かつ停電という致命的なことをせず日本全体での日中の節電で対応可能になる。

マイナス:東京電力のみ将来にわたり売上が減少する

実現までの所要日数:数日で開始可能で、完了まで数週間以内

課題:電力料金の課金
どうしても東電がこだわるなら検針をおこなう。
これだけの事態を引き起こしているので両者にまたがる部分は新所管電力会社に譲るのが妥当でしょう。
中部電力からの供給用電線を新たに引く必要も出ますが、多くは架設済みの東京電力の電線がそのまま使えます。

中期的には、変電所・受電設備・送電設備の再編成が必要
緊急性のある当面の期間は仮設の送電線でまかなうなど日本は運のよいことに電柱を使う屋外架線方式なので超高圧な主送電部分以外は配線工事に問題ない。
いまでも100万キロワットアワーの送電を行うための施設が存在するため、その架線用鉄塔を使用することで当面の需要には対応する。(不足する電線を増設する)


■現状の再認識
東日本大震災で福島第一原子力発電所と福島県内の大規模火力発電所が壊滅し約1,000万キロワットアワーの発電能力が失われた。
一日の中で電力需要は大きく変動している。
供給力不足は、日中工場やオフィスでの電力消費が増える時間帯と夕方から夜の過程での電力消費が増える時間帯が供給力が需要に追いつかなくなっています。
消費が多い時間帯が問題で消費が少ない時間帯は問題ありません。

火力発電所も原子力発電所も24時間一定範囲内の発電を続けるのが効率的で停止や一定以下の発電量まで落とすのは大変発電効率が落ち燃料を浪費します。


■使えないアイディア
・サマータイム導入
9時を8時と思えというだけで時計の見方が変わるだけです。
電力消費のタイミングが変わるだけで、何ら効果はありません。

・時間帯別料金導入
すぐには実現不可能で数年単位の時間が必要な可能性が高く間に合いません。
よくある間違いは、深夜電力・第二深夜電力があるからというものですが、見当違いです。
日中の電気メーターとは別に深夜電力用のメーターを付け対応しています。
今の方法をそのままつかうならば、電気メーターを各家庭に複数設置しなくてはなりません。
さらに、深夜電力では使用する機器が認可制で、どの機器を使うかを申請しその機器だけを接続して使います。第二深夜電力も同じです。
深夜電力、第二深夜電力対応機器は電力会社が定めた時間帯しか使えないようにタイマーを内蔵しています。このタイマーにより、該当時間だけしか電気は使えないという前提で第二深夜電力は提供されていて何時に電気を使ったかを知る方法や、それに合わせて電力料金を課金する仕組みが存在しません。

検針業務が人件費を食うことからリモートコントロールに変えようという動きもあります。
そのような電力消費を通信により電力会社に通知する仕組みのメーターであればアプリ開発により対応可能ですが、「みずほ銀行」が度々障害を起こしているように大規模システムでは開発も運用も難しく短時間での運用開始は期待できません。

以上の問題を別にしても、効果が出るまでの時間の問題が大きいという問題があります。
人間はニュースで時間帯別料金導入と言われてもぴんと来ません。
請求書が来て初めて驚き、二度目で納得し三度目で対応策を考え始めるのが一般的な流れです。電気料金の時間帯別料金体系では、いまの輪番停電以上に消費者に分かりにくく、効果が出るまでに数カ月を必要とします。


・大口需要家への制限
一般個人は守り企業を犠牲にすれば良いという短絡的な意見はでやすく、納得しやすいのですが、それで解雇されても生活できるでしょうか、操業できなくなれば人員整理するか会社清算となり、失業者の山が築かれてしまいます。
個別の失業は無視したとしても、経済活動が停滞し経済的な日本沈没を引き起こしてしまいます。それを受け入れるとしても、被災地救援さえ物資の生産もできず行えなくなります。
なぜなら直接生産している工場だけ電気を回すといった提案でごまかしがちですが、実際には一社で何もかもまかなえる工場はめったになく、日本中の生産設備が何らかの形で相互に補完しあっています。たとえば、水道汚染の問題がありペットボトルの増産を政府が依頼していますが、ミネラルウォーター生産工場は水を詰めるだけで、ペットボトルを購入し、別の会社からキャップを買い別の会社からラベルのフィルムを買い別の会社からインクを買い別の会社からダンボール箱を買い、ボトルに詰める機械のメンテナンスも必要なら清掃用の洗剤や清掃道具、消毒薬がなくては営業続けられませんしマスクなど衛生設備も様々必要です。それらを作る工場でも、同様に色々なものが必要でどこか数カ所に選択的に電気を供給しても在庫分作ればそれで終わってしまうのです。
つまり、日本中の工場や会社がきちんと活動できるようにしなくては避難者救護だけとっても実現できず、大口需要家への制限をするということは、被災者を間接的に見捨てることにもつながってしまうのです。困ったことに、直接の生産者も裾野がどこまで広がっているかはわかりませんから、ペットボトル業者にどこに電気を供給すればペットボトルの生産が続けられるかなどは答えることができません。
同様に日々の生活に置いても、あれがなくなる、これもなくなると停電以上に影響が出てきます。

鉄道は対象からハズといったように個別対応していくと、上記の説明の世に数日はそれで動いても、関連物資やサービスが止まっていることで提供継続できなくなってしまいます。できなくなってから必要性に気づいても電力を供給再開し、生産してもらい輸送してもらってからと何日も間があいてしまいその間鉄道が完全停止するかもしれません。
様々な場面で連鎖的にそうした問題が起き、すべてが止まってしまいます。

例えば自衛隊が大活躍してくれていますがガソリンの不足は言われますが、ウィンドウォッシャー液がなくなれば、即座に雪のふる地域での活動できなくなります。エンジンオイルの生産が止まれば数カ月後には全車両が活動できなくなります。タイヤが作られなければ自動車は動かなくなります。普段気づかない消耗品がたくさんあり、我慢では済まない必需品でありながら目立たないものがや大量に存在します。

紙とインクが不足し新聞のページ数を減らして欲しいという目立たないニュースがありました。インクがないと一切の食料品も生理用品もなにもかも生産できません。無印でいいと言っても日本では表示がないと生産も流通も禁じられているのです。アジア各国からの支援物資の多くを日本語表示がないという理由だけで政府は拒絶しているのです(拒否は続いています)。

・基本料金の値上げ
消費電力の上限ごとに基本料金は設定されていて、消費電力が多いほど電気代は高くなります。その設定を劇的に値上げしたら解決するという提案です。
うまくいけば、契約者ごとに使える電気の絶対量が減るのでピーク電力を減らすというやるべき事に一番適した提案です。
しかし、これには準備期間が必要で数ヶ月から数年かかります。
なぜならブレーカーと言われる装置で電力の上限を決めているのですが、これを交換公示しなくては実現できないからです。
工事には国家資格が必要で、一日で対応できる件数はとても限定できです。
しかも肝心の交換すべきブレーカーは需要予測に基づいて生産されていますが、新規需要は家の新築件数でほぼ決まってしまいますから不景気の今、あまり生産されていません。急に増産求められても部品や資材が不足していますし生産設備も足りません。

また時間帯別料金導入と同じで即効性に疑問が残ります。
どちらの場合も直ぐに反応する人と数ヶ月料金明細見てから反応する人に分かれますが、すぐに反応する人の多くは、情報感度のよい人なので高確率で省エネにとうに協力していて、痛みが増えるだけで実効の方はあまり増えないという協力的な人ほど苦痛を感じる政策になってしまう危険性が高いものです。


■次善の策

本質的な対応策は、50/60Hz帯の境界線を糸魚川から多摩川に移す。
糸魚川都多摩川で挟まれた地域の電力消費を関西の電力会社がまかない、発電している電力はそのまま東京電力に送電続ける。日本全土で節電に取り組むというのが現実にできる抜本対策であり、しかも実施するまでに時間のかからない方法です。

遅くとも夏という電力需要が年間でピークに達するまでには完了できるでしょう。
またほとんどの作業はすぐに実施可能です。
課金も、当面は従来通り東電が請求しそのまま中部電力などに振替を行うなどシステム面での対応はあとからでも十分間に合い、できない理由は東京電力のお家の事情に限定されるでしょう。

強制的該当地域は50Hzが60Hzに変わりますので、一部使えなくなる電気製品があるかもしれません。停電で全て使えないよりは影響が小さく、周波数改修も可能で大口需要家で難しい場合は、そこだけ従来通り東電から給電すればよいのでできない理由からははずすことができます。

・大企業の業務時間帯変更
大企業に限定して始業と終業時刻を2~3時間前倒ししてもらいます。
これにより電力消費のピークをやや平準化することができます。
結果は不明ですが大企業に限定することで大企業と関連企業及びその従業員だけが生活時間帯が移動することで電力需要の山が多少低くなります。
対企業に限定するのは、中小零細企業や個人事業主をコントロールするのは事実上無理があるが、大企業であれば政府や自治体で協力依頼ができ、かつ、実施状況を容易に確認できることと順守が期待できること、そしてなによりも一部の強力で半数近くの電力消費に影響を与えられるからです。

前後どちらにずらしても良さそうですが、遅くずらすと家庭での電力消費ピーク時に大企業も営業していることになりむしろピーク消費電力を増やす結果になります。
朝が早まる分には影響は小さく、鉄道会社などの始発を早めるなどの協力で社会的芋対応可能ですし、朝方のほうが健康にも良く(!?)鉄道会社の収益減少を最小に抑え、かつ通勤ラッシュも軽減できるなど魅力の大きい方法です。
実害ですが、大企業の取引のほとんどは大企業間にておこなわれていますので、あまりありません。中小零細企業でも取引が多ければ営業時間をシフトすることで対応できます。


・深夜労働制の導入

労働基準法などの改訂が必要で企業努力では実現困難です。
給与始め労働条件の緩和と就業時間帯変更を法律で支援しないと一部のひとのために、やりてくてもできないという結果に終わります。

一部企業の営業時間帯を深夜を中心としたものに入れ替えてもらいます。
企業にも従業員にも周辺住民にも負担が重く、効果はあっても先進国で採用するような方法とはいいにくいものです。

二部、三部シフト制ではなく営業時間を12時間入れ替える方法です。
これも鉄道などの支援が必要なことと、生活時間の入替は健康上問題があり得るのであまり良いアントは考えにくいです。

輪番制停電のように、昼と夜を入れ替えるという方法もありますが、いずれにしても、通常営業している会社との取引が難しくなる、家族が会えなくなるなど問題が多すぎ最後の手段でしょう。






自宅でできる節電のはじめは消費電力を知ることから。
ワットチェッカー




モーターなど15A以上でも計測できる、ケーブルなど外さずそのまま計測できるので現場では一番使われるのがクランプメーターです。ケーブルに対し直角に構えケーブルは真ん中に来るようにして計測するのが正確に測るコツです。